1株当たり情報を基礎から完全理解

― EPS・希薄化・実務で間違えやすい論点を初心者向けに解説 ―

はじめに｜なぜ「1株当たり情報」は重要なのか

財務諸表の中でも、「1株当たり情報」は
投資家・金融機関・M&A・IPOのすべてで必ず見られる指標です。

一方で実務では、

計算式が複雑に見える
潜在株式が出てくると急に分からなくなる
株式数の扱いが曖昧
決算期中の増資・分割で混乱する

といった声が非常に多い分野でもあります。

本記事では、1株当たり情報を
「なぜ必要か → 何を計算するか → どう計算するか → 実務の注意点」
という流れで、初心者でも理解できるように解説します。

1．1株当たり情報とは何か（全体像）

1-1 1株当たり情報の目的

1株当たり情報とは、

会社の利益や純資産が、
株主1株あたりどれだけ帰属しているか

を示す指標です。

特に重要なのは次の2つです。

指標	内容
1株当たり当期純利益（EPS）	利益ベース
1株当たり純資産額（BPS）	財産ベース

1-2 なぜ「1株当たり」で見るのか

利益や純資産の絶対額だけでは、

株式数が多い会社
株式数が少ない会社

を正しく比較できません。

👉 株式数で割ることで、会社規模の違いをならす
これが1株当たり情報の役割です。

2．1株当たり当期純利益（EPS）の基本

2-1 EPSの基本式

EPS ＝ 当期純利益 ÷ 期中平均株式数

ここで重要なのは、

「期末株式数」ではない
「期中平均株式数」 を使う

という点です。

2-2 なぜ期中平均株式数を使うのか

期中に、

増資
株式分割
自己株式取得

があると、
株式数は期中で変動します。

👉 利益が発生した期間に対応させるため
期中平均株式数を用います。

3．期中平均株式数の考え方（初心者最大の壁）

3-1 基本的な考え方

期中平均株式数とは、

各期間に存在していた株式数を、
期間割合で加重平均した株式数

です。

3-2 簡単な例

前提

期首株式数：1,000株
7月1日に500株増資
決算期：4月〜3月

計算

期間	株式数	月数	加重
4〜6月	1,000	3	3,000
7〜3月	1,500	9	13,500

期中平均株式数
＝ (3,000 + 13,500) ÷ 12
＝ 1,375株

4．自己株式の扱い（実務で頻出）

4-1 自己株式は「なかったもの」として扱う

1株当たり情報では、

自己株式は発行済株式数から控除

します。

区分	扱い
発行済株式	⭕
自己株式	❌

4-2 よくあるミス

自己株式を控除し忘れる
期中取得・処分を反映していない

👉 EPSが実態より低く or 高くなる原因です。

5．1株当たり純資産額（BPS）

5-1 BPSの基本式

BPS ＝ 純資産 ÷ 期末発行済株式数

EPSとの違いは次の点です。

項目	EPS	BPS
分子	当期純利益	純資産
分母	期中平均株式数	期末株式数

5-2 実務上の注意点

新株予約権は含めない
優先株式がある場合は調整が必要

👉 **BPSは「現時点の株主価値」**を示す指標です。

6．潜在株式と希薄化EPS（重要論点）

6-1 潜在株式とは

潜在株式とは、

将来、普通株式になる可能性のある証券

をいいます。

例：

新株予約権
ストックオプション
転換社債

6-2 なぜ希薄化EPSを計算するのか

潜在株式が行使・転換されると、

株式数が増える
1株当たり利益が薄まる

👉 将来の株主価値低下リスクを示すため
希薄化EPSを開示します。

6-3 基本EPSと希薄化EPSの違い

区分	内容
基本EPS	現在の株主ベース
希薄化EPS	潜在株式を考慮

7．実務でよくある1株当たり情報のミス

7-1 頻出ミス一覧

ミス	問題点
期末株式数を使用	EPSが歪む
自己株式未控除	EPS過小
増資反映漏れ	EPS誤り
潜在株式無視	開示不十分

8．IPO・M&A・監査での見られ方

8-1 IPO準備会社

EPS算定の正確性
株式数管理の内部統制
潜在株式の網羅性

8-2 M&A・企業価値評価

PER算定の前提
株式価値算定への影響

8-3 監査

株主名簿との整合性
期中変動の反映有無

👉 1株当たり情報は必ず検証される。

9．実務で使えるチェックリスト

チェック項目	確認内容
株式数	発行済 − 自己株式
期中変動	正しく加重平均
潜在株式	把握漏れなし
計算式	基準通りか

10．関連する会計基準・参考

企業会計基準第2号
「1株当たり当期純利益に関する会計基準」
企業会計基準適用指針第4号
企業会計原則
金融商品取引法（開示）

おわりに｜1株当たり情報は「株主視点の会計」

1株当たり情報は、

会社を「株主の立場」で見るための会計情報

です。

計算が正確であることはもちろん、

株式数管理
潜在株式の把握
継続的な算定

ができて初めて、
信頼される財務情報になります。