ストックオプションとEPSの関係を完全理解

― なぜ「今は株じゃない権利」がEPSに影響するのか ―

はじめに｜ストックオプションはEPS論点の“鬼門”

スタートアップやIPO準備会社の会計実務において、
ストックオプション（SO）とEPSの関係は、ほぼ確実に論点になります。

SOはまだ株式ではない
行使されるか分からない
会計上は費用処理している

それにもかかわらず、

「EPSには影響する」「希薄化EPSを計算せよ」

と言われ、混乱するケースが非常に多いのが実情です。

本記事では、

ストックオプションの本質
EPSとの関係性
希薄化EPSへの反映方法
実務で必ずつまずくポイント

を、制度会計・IPO実務の視点で体系的に解説します。

1．ストックオプションとは何か（EPS視点で再定義）

1-1 ストックオプションの基本構造

ストックオプションとは、

将来、あらかじめ定められた価格で
会社の株式を取得できる権利

です。

重要なのは、
「今は株式ではないが、将来株式になる可能性がある」
という点です。

1-2 EPSで問題になるポイント

EPSでは、次の問いが重要になります。

ストックオプションが行使された場合、
発行済株式数は増えるのか？

答えは YES です。

👉 この「将来の株式数増加リスク」が、
EPSに影響を与える本質的な理由です。

2．EPSの基本構造とSOの位置づけ

2-1 基本EPSと希薄化EPS

区分	内容
基本EPS	現在の普通株主ベース
希薄化EPS	潜在株式を考慮した最悪ケース

ストックオプションは
潜在株式 に該当します。

2-2 なぜ希薄化EPSを開示するのか

希薄化EPSは、

将来、株式数が増えた場合に
1株当たり利益がどこまで下がるか

を示す指標です。

IPOや投資判断において、
極めて重要な情報になります。

3．ストックオプションの希薄化計算の考え方

3-1 トレジャリー・ストック法（原則）

SOの希薄化計算には
トレジャリー・ストック法を用います。

考え方は次の3ステップです。

SOがすべて行使されたと仮定
行使価格で資金が流入したと仮定
その資金で自己株式を取得したと仮定

👉 純増分のみを株式数に加える

3-2 数値例（実務頻出）

前提

内容	数値
当期純利益	1,000
期中平均株式数	1,000株
SO対象株式数	300株
行使価格	400
期中平均株価	1,000

計算

内容	株数
行使による発行	300
行使資金	120,000
自己株取得可能	120
純増株数	180

希薄化EPS ＝ 1,000 ÷ (1,000 + 180) ≒ 0.85

4．希薄化対象にならないSO

すべてのSOが希薄化対象になるわけではありません。

ケース	扱い
行使価格 > 株価	除外
行使条件未達	除外
当期純損失	希薄化EPS不要

👉 反希薄（anti-dilutive）かどうかの判定が必須

5．会計処理とEPSの関係（混同注意）

5-1 SO費用とEPSは別論点

SOの会計処理 → 人件費等
EPS → 株式数ベースの指標

👉 費用処理したからEPSに影響しない、は誤り

6．IPO・監査でのチェックポイント

SOの網羅性（契約書ベース）
行使条件の整理
株価算定の合理性
希薄化判定の妥当性

👉 SO管理が甘い会社は、ほぼ確実に指摘される

おわりに｜SOとEPSは「将来の株主」を意識する論点

ストックオプションとEPSの関係は、

今の株主と、将来の株主のバランスをどう見るか

という問題です。

この視点を持つことで、
希薄化EPSの意味が一気に腹落ちします。